確定拠出年金を導入しました⑨（取締役会への説明）
新企業年金制度の設計を
にて管理本部長に承認をもらいましたが、次の取締役会への承認は部長がすることに・・・
しかも取締役会にて部長が説明するシナリオは全て自分が作って、部長は説明するだけ。まあ、それがサラリーマンですよね。
ここはくじけずに、ヌケモレなくMECE感バッチリで役員から想定されるＱ＆Ａも作成し、部長の求める150％ぐらいの資料を作成して、部長を取締役会へ送り出しました。
結果は・・・
『承認』
そりゃそうでしょう！
役員の中で議題に上がったのは、将来の財務に対するインパクトがどれぐらいあるのか？ということでした。
ただ正直に言うと、確定拠出年金ＤＣの割合は25％だけなので、それほど大きな 財務に対する負担の軽減があるわけではありません。
しかし、25％だけでも確定拠出年金ＤＣを「とりあえず導入」しておけば、その後財務状況によって、50％→75％→100％と割合を変更することは容易です。
でも確定給付年金ＤＢ100％で固めてしまうとなかなか簡単に確定拠出年金ＤＣを導入しようという「気」が起こらない。というのが正直なところかと思いますので、まずは今回は確定拠出年金ＤＣを「とりあえず導入」するという目的は果たすことができました。
そして今回、確定拠出年金ＤＣの導入や、新企業年金制度がスムーズに管理本部長や取締役会での承認がスムーズに行うことができたのは理由があります。
それは・・・
『資料作り』です。
通常、新年金制度構築なんていう案件であれば、取締役会の配布資料だけでもＡ４用紙で20枚ぐらいになってしまいそうです。
ただ、今回の資料は管理本部長説明も取締役会資料もＡ３用紙１枚で乗り切りました。
実はたまたまですが、この案件を手掛けているタイミングで本屋にて立ち読みですが・・・
トヨタの社員はどんな資料もＡ３用紙1枚にまとめている
と言う内容の、確かトヨタで秘書をされていた方の本を読んだのがきっかけで、「せっかくだから新企業年金構築の資料をＡ３用紙1枚で作ってみよう。」
と思った次第でした。
イメージとしてはこんな感じです。
結果としてはこれで十分でしたし、わかりやすさも取締役会でスムーズに承認をもらうポイントですよね。
ちなみに最近、業務改善についてプレゼンすることがあったので、サクッと読める改善の本を読んでみようと思って下記の本を読んでみたら同じようなことが書いてありましたね。
ただし、いくら提示用の資料をシンプルにしてもエビデンスとしては大量の資料が必要になりますので、いつも手元にはパンパンになった分厚いファイル２冊を手元においていました。
そんなところで無事、取締役会での説明が終了し、ひと段落・・・と思っていた自分のところへ部長がやってきて
部長「あとは組合の承認だから、来週中にもらっておいて！」
自分「組合ですか・・・はい。」
ここまでくると部長の手柄だろうが、自分の手柄だろうが、新企業年金制度の導入は自分が腹をくくって実施する。という気でいたので、どんな困難も取り組もうと思っていましたが・・・
組合。。。
予想はしておりましたが、やっぱり当ってしまいました。
つづく
確定拠出年金を導入しました⑧（管理本部長への提案）
新企業年金の設計を「確定拠出年金25%と確定給付年金75%」のハイブリッド案を導入するべく下記の３つの選択肢を従えて部長と一緒に管理本部長に提案するために、管理本部長室へ向かいました。
◆選択肢１ 確定給付年金（ＤＢ）100%
◆選択肢２ 確定拠出年金（ＤＣ）100%
◆選択肢３ 確定拠出年金（ＤＣ）25%、確定給付年金（ＤＢ）75％
プレゼンテーションは下記の内容にて実施いたしました。
１．現状の我が社の企業年金の状況（問題なし）
２．20年後の我が社の企業年金の予想（問題あり）
①毎年平均勤続年数が増えている
②退職給付債務が増大する
③現状の企業年金では財務の悪化が避けられない
３．確定給付年金（ＤＢ）100％の説明
①メリット
・導入が容易
・従業員は給付額が確定している
②デメリット
・退職給付債務増大を避けられない
４．確定拠出年金（ＤＣ）100％の説明
①メリット
・過去勤務債務がなくなる
・従業員の投資に対する知見が上がる
②デメリット
・従業員の運用負担が大きい
・中途退職者の一時金がなくなる
５．確定拠出年金25％、確定給付年金75％のハイブリッド案説明
①メリット
・退職給付債務の軽減
・従業員の投資に対する知見が上がる
②デメリット
・事務手続き費用の増大
６．結論として「ハイブリッド案」を導入するべき
理由は「退職給付債務の軽減」は「事務手続き費用増大」よりもメリットがある
以上の流れで管理本部長には説明しました。
ポイントは２．20年後の我が社の企業年金の予想は問題である。というプレゼンテーションでいうところのホラーストーリーを用意し、リスクを煽ることを重点におきました。
事前の情報では管理本部長は
「無難に確定給付年金100%でいいんじゃないか」
と部長に話していたとのことですが、
結果は・・・
確定拠出年金25%と
確定給付年金75%の
ハイブリッド案に承認をいただきました。
承認のポイントは意外にも
・従業員の投資に対する知見が上がる
に好感をいただきました。
そこに目がいくとはさすが役員！
そう思うと、将来のリスクを煽って確定拠出年金を導入させよう。なんていうマネージャーはまだまだ器が小さいですね・・・
いずれにしても今回の勝因を振り返ると
- ３つの選択肢を用意して入念に調べあげたこと
- 会社、従業員双方のメリットデメリットを定性、定量にて提示したこと
- 自分の意思を持って臨んだこと
あたりが挙げられるかと思います。
そして、次のステップはいよいよ取締役会です。
管理本部を克服して気合が入っている私に総務部長が言いました。
部長「取締役会は俺が話するわ」
私 「えっ、あっ、はい・・・わかりました」
サラリーマンを実感しました・・・
部長としてはどちらに転ぶかわからない管理本部長への提案はマネージャーである私に任せて、そこで承認され、取締役会でも勝機があると見るやいなやすぐに自分の手柄にする・・・これが出世する人なんだなぁ～と改めて理解しました。
そして、部長は意気揚々と取締役会に新企業年金の導入案を
確定拠出年金25%と
確定給付年金75%の
ハイブリッド案を
提案するのでありました。
つづく
確定拠出年金を導入しました⑦（制度の設計）
管理本部長に提案するストーリーとして
という内容で説明することで確定拠出年金を導入する見込みは少しずつ立ちましたので、確定拠出年金（ＤＣ）と確定給付年金（ＤＢ）の割合を含めた設計をすることにしました。
◆選択肢１
◆選択肢２
◆選択肢３
◆選択肢４
選択肢を簡単にまとめるとこんな感じになります。
これを管理本部長へ提案する訳ですが、ただ情報を整理して提示するだけでは提案者として不合格ですから、自分の意見を持って提案しなければなりません。その中で私が提案した選択肢は、
選択肢３ 確定拠出年金25%と確定給付年金75%のハイブリッド
です。
理由としては・・・
- 会社の財務（退職給付債務）が軽減される
- 中途退職が多い弊社でも一時退職金と60歳以降の退職金の両方を設定できる
- 従業員に投資教育という視点を導入できる
となります。
特に、2．中途退職が多い弊社でも一時退職金と60歳以降の退職金の両方を設定できる。については、もう少し詳細をご紹介いたします。
当時の弊社の退職金制度は
中途退職者の退職一時金は定年退職者の係数の50%を支払う
という規定がありました。
そのため確定拠出年金を50%分導入してしまうと中途退職者の退職一時金が全くなくなってしまいます。
そのため、50%分を
と分けて、設計いたしました。
イメージではこんな感じです。
こうすれば、中途退職者にも25%分の確定給付年金が支払われ、60歳以降の年金も25%の確定拠出年金分が確保されるという算段になります。
非常に中途退職者に気をつかった設計になっていますが、ほとんどの社員が中途で退職するという弊社の状況を勘案すると、導入のためには必要な設計だったかと思います。
いずれにしても、確定拠出年金25%と確定給付年金75%の新企業年金導入を胸にしたため
◆選択肢１ 確定給付年金100%
◆選択肢２ 確定拠出年金100%
のメリット・デメリットを一覧にした表を携えて、管理本部長に提案するために、管理本部長室へ向かいました。
つづく
確定拠出年金を導入しました⑥（担当役員への説明をどうするか）
前回、ご紹介した確定拠出年金を社内に導入して「社員が知る」ためには、
- 総務部長の理解を得る
- 担当役員（管理本部長）の理解を得る
- 取締役会で承認を得る
- 組合の承認を得る
というややこしいステップが必要になります。
その中でも
２．担当役員（管理本部長）の理解を得る
ことが最大の難関でした。
ここで少し担当役員の横顔を紹介しましょう。
- 3年前に管理本部長として入社した
- 社内では本流ではなく傍流
- 積極的ではなく保守的
というプロファイルを考えると、
世間でまだまだ ‟変わり者” の存在である確定拠出年金が当社にスムーズに導入されるためにはハードルは高そうでした。
そのため、まずは総務部長に新しい企業年金に、確定拠出年金を導入したい旨を話したところ、大筋では承認してもらえましたが、やはり担当役員である管理本部長は確定給付年金（ＤＢ）をおとなしく導入すれば問題ない。と考えているとのことでした。
そこで、プレゼンテーションの基本である
‟自分がやりたいことではなく
相手のメリットは何になるかを伝える”
を考え抜いてみました
そこで見えてきたものは、
管理本部長が比較的対立軸にある社長や営業系の役員に対して
‟確定拠出年金を導入すると会社にとってメリットがある”
ことをスムーズに伝え、管理本部長としての成果をあげることが必要と考えました。
当社の文化としては
人材の成長 ＜ 会社の数値
という面があるため、
という、ホラーストーリーを中心として資料を作成しました。
しかし、ストーリーや論理的には問題ないものの、企業年金を確定拠出年金に全てしてしまうのは、当社の保守的な社風も踏まえると実現可能性はかなり低いと考えられます。
ですから次に当社として実現できそうな確定拠出年金はどのような内容だったら良いかを設計する必要が出てきました。
つづく
確定拠出年金を導入しました⑤（確定拠出年金について）
前回のブログで確定拠出年金を新しい企業年金に取り入れようと考えたところまで記述しましたが、あらためて確定拠出年金をご紹介いたします。
１．企業型確定拠出年金（以下「企業型ＤＣ」）概要
最近はあまり耳にしなくなりましたが、企業型ＤＣは
「日本版４０１Ｋ」
って呼ばれていました。
ちなみに４０１Ｋとはアメリカ合衆国で1978年に制定された米国内国歳入法の条項の１つであり、転職の多いアメリカの社会に沿って、退職金を持ち運ぶ（ポータビリティ）ことで従業員の退職金を確保しようという制度であります。
その４０１Ｋを日本は2001年10月より確定拠出年金として、2012年3月までに廃止が決まっていた適格退職年金の受け皿のひとつとして導入されました。
２．確定拠出年金と確定給付年金（以下「企業型ＤＢ」）の違い
確定給付年金も確定拠出年金と同様に廃止される適格退職年金の受け皿として2002年4月より導入されました。
では企業型ＤＢと企業型ＤＣは何が異なるのでしょうか？
下記の項目にて簡単にまとめてみました。
※1 2012年1月よりマッチング拠出として個人が企業型ＤＣに拠出することができる
※2 専業主婦になる、一定金額以下などの条件により退職時の給付も可能
ですからキーワードとしては
企業型ＤＢ・・・会社が実施
企業型ＤＣ・・・個人が実施
と、雑ですが、そんな風にまとまります。
３．企業型ＤＣのメリットとデメリット
企業年金に企業型ＤＣを導入する際にはやはりメリットとデメリットを明確にしなければなりません。そこで超簡単ではありますが、下記の通りまとめました。
この中で、導入するにあたって一番のポイントは
企業のメリットにある
‟退職給付債務が発生しない”
になります。
これをいかに会社（役員）に訴えていくかが導入のカギになります。このあたりは今後のブログにて記述していきます。
４．2008年ごろの企業型ＤＣの雰囲気
今でこそ、確定拠出年金は個人型の拡大も踏まえてメジャーになってきましたが、私が企業年金に導入を検討していた2008年頃の企業型ＤＣに対する見方といえば・・・
- 加入者数は約300万人程度のマイナー制度
- アメリカかぶれのとんがった制度
- 企業型ＤＣを導入するとニュースになる
という状況で、とても気楽に選択肢になるような状況ではありませんでしたので、導入まではまだまだ苦労が続きました。
以上の通り、今回のブログは企業型確定拠出年金の概要についてご紹介いたしました。
社内の導入に向けては次回以降に記述していきます。
５．ちなみに個人型確定拠出年金（個人型ＤＣ）とは？
企業型ＤＣと同様に個人型ＤＣも以前より制度としては導入されておりましたが、ここへきて俄然注目を浴びるようになりました。
それは、2017年1月より対象者の拡大が図られることとなったためです。
これまでは自営業者および一部の企業勤務者のみが加入可能でありましたが、これからはすべての企業勤務者、公務員そして第3号被保険者と呼ばれる専業主婦が加入することができるようになります。
ただ、このブログはあくまでも私が導入した企業型ＤＣのお話になりますので、個人型ＤＣを詳しくお知りになりたい方は下記の書籍をお勧めします。
実はこの著者である大江英樹さんとはこのあとの企業型ＤＣ導入において一緒にお仕事をするという縁もありましたし、これまでのご経験をふまえて非常にわかりやすく記載されていますので個人的にお勧めですが、本当に初心者の方であればもう少し絵や図があった方がわかりやすかったと思います。
ちなみに個人型ＤＣは、iDeCoという愛称に決まったそうです。
NISAより難しそうですね・・・
それではまた次回お目にかかりましょう。
確定拠出年金を導入しました④（新しい年金制度の検討）
前回のブログで、ある程度企業年金のことを理解した私が次に実行することは、新しい企業年金制度の骨子をつくることでした。
そこでまずは当時の会社の状況をご紹介いたします。
◆業種 小売業
◆平均勤続年数 約６年
◆割引率 ２％
◆給付利率 ２．５％
◆適用制度 適格企業年金制度
◆その他 ３年未満で退職の場合は退職一時金ゼロ
という状況で、解釈を加えると下記の通りになるかと思います。
- 平均勤務年数も短いため、退職給付債務は膨れ上がっていない
- 給付利率も２．５％と低めに設定してあり、今後の負担も押さえられる
- 今後は平均勤続年数も伸びてきており、定年までの勤務者が増えると思われる
上記をふまえると、直近においては、うちの会社は企業年金における財務的な負担はそれほど深刻に考えることなく、企業年金制度の移行は適格企業年金主幹事の日本生命のお勧めや会社の財務系の役員が考えていたように制度として似ている「適格企業年金」から「確定給付年金」へのスライドで問題はないはずでした。もしくは、日本生命が言っていたように
ただし、問題はこのアマノジャクな私が今回の企業年金移行の特命担当を実施しているということでした。
このまま、「適格企業年金」から「確定給付年金」へ移行した場合の
メリットとしては、
- 移行業務が簡単
- 社内の企業年金の大きな制度変更なく移行できる
反対にデメリットとしては
- 退職給付債務が徐々に増加し、20年後には財務を圧迫する可能性がある
- 金融機関の運用次第で、会社の年金に対する持ち出しが増える
あたりが挙げられるかと思います。
このメリット、デメリットの４つのポイントの中で、私が重要と考えたポイントは
- 社内の企業年金の大きな制度変更なく移行できる
になります。
これまでの企業年金は、ほとんど社員が興味を持つこともなく退職する時になってやっと「知る」という存在でした。ただ、今後の社員の給与やキャリアを考えると、自分のライフプランを自分で考えなければならない。という時代がくることは容易に想定できます。
そんな中で、適格企業年金から確定拠出年金に無風で何事もなかったかのように移行することは、このまま企業年金という重要な要素を社員として「知らずに」過ごしてしまうことになりかねません。特にうちのような小売業の社員は、ファイナンスはもとよりライフプランにも興味のない社員が多いため、「知らずに」なにもかも過ぎ去り、定年後に泣く。という事態を招きかねません
そのために企業年金の存在を「社員が知る」制度に移行する必要があります。
そしてその「知る」ための制度が確定拠出年金制度だったわけです。
つづく
確定拠出年金を導入しました③（企業年金の勉強・・・）
さて、主担当といいますか、ひとりで担当することになった適格企業年金から新しい企業年金への変更ですが、なにぶん金融の知識もないためどのように進めていくか見当もつきませんでした。
そこで、一念発起して勉強をしようと思った訳ですが、勉強にはいくつかの方法があります。
- 関連する書籍を読んで勉強する
- 企業年金のセミナーに行って勉強する
- 知っている人に教えてもらう
よくビジネスマンが新しい分野を習得する際には、その分野の書籍を10冊ぐらい買って読むと全体概要が理解できる。という話がありますが、それは初めての分野の書籍でも頭の中でしっかりと論理的に整理できるという一流のビジネスマンが通用することであって、Ｆランサラリーマンが簡単にできるものではないですし、何よりも書籍を読んだぐらいで理解できるとは到底思えませんでした。
ですから自分が企業年金を勉強するのに取った方法は下記の方法でした。
3．知っている人に教えてもらう
でした。
「頼んで教えてもらう」ことが性格として苦手な自分としてはできれば取りたくない選択肢ではありましたが、まさに背に腹は代えられないという状況でしたので、人に教えてもらうことにしました。
し・か・し・・・
問題は誰に教えてもらうか。
ということですが、普通は社内で知っている人に教えてもらう。ということになるかと思いますが、実は教えてもらえるほど企業年金を知っている社員はいませんでした。銀行出身の総務部スタッフも「担当したことない」とのことで、経理部スタッフも「事務手続きだったら・・・」という有様でした。
たぶん企業年金なんていう企業として本流ではない業務は、銀行や生保の言いなりで制度が設計されており、主体的に企業が理解し制度を運用していることはほとんどの会社ではなかったのでしょう。
そんな状況でしたので、結論として自分が企業年金について教えてもらおうと思った人は日本生命の年金担当者でした。
小売業の何も知らない担当者に教えてもらえるか一抹の不安はありましたが、日本生命はうちの会社の主幹事でもありましたし、そうは言っても日本生命としても教えることで企業年金の移行に関して主導権を握ることはできるので、お互いにメリットはあるとふんでいました。
総務部長の承認を得たうえで、日本生命の企業年金課長に電話し、趣旨を説明したところ快諾をしていただきました。
ちょうど、自宅と会社の通勤途中に日本生命の支社があったため、１週間に１度程度、会社帰りに日本生命に寄って
などを図解付きでまさに懇切丁寧に教えていただくことで企業年金の全体を理解することができました。
ここでＦランから部長になるワンポイントです
素直に教えてもらえ
企業や社会はそれぞれの「役割」によって機能しています。それを利用せずに自分の力だけで事を成り立たせるのはほとんど不可能であると理解するべきです。特にＦランサラリーマンであればなおさらです。人一倍理解力が弱いためにＦランへ行ったわけですから社会の役割を十二分に利用する術を身につけるべきです。変なプライドは捨てて素直に教えてもらいましょう
企業年金の全体概要を理解した自分は、もちろんこれにとどまらず企業年金関連の書籍を５冊程度購入したり、投信会社のメルマガを配信してもらうなどにより企業年金制度の理解を深めていきました。
つづく
